７．わたくしたちのニュース
■理化学研究所の高橋政代プロジェクトリーダーらのグループは、　サルｉＰＳ細胞から作った網膜組織を別のサルに移植し、免疫抑制剤を使わずに拒絶反応を防ぐことに成功した（９月１５日付の米国科学誌「Stem Cell Reports」オンライン版に発表）。
免疫の型の合った２頭では半年後も拒絶反応は起きなかったが、型の合わない５頭では数カ月内に拒絶反応が起き網膜剥離などの症状が出た。試験管内でヒトｉＰＳ細胞を使った実験でも同様の結果を得たという。
　免疫の型の合った細胞を利用すると、原理的には術後の拒絶反応が抑えられると考えられるが、眼科領域で実際に検証した報告はなかった。今回の成果はヒトでも拒絶反応がなく安全に移植が行えることを裏付けるデータだとしている。
　同プロジェクトでは2014年に、ヒトｉＰＳ細胞由来ｒｐｅ細胞を自家移植によって滲出型加齢性黄斑変性患者に世界で初めて移植した。自家移植は、術後に拒絶反応が起こる確率が極めて低いが、細胞培養に時間と費用がかかるため、経費削減と効率化を図るため他家移植の実現を目指している。
[2016/9/16 理研プレスリリース　ＮＨＫ　朝日　共同　神戸　マイナミ］

人工網膜システム「Argus II」（Second Sight Medical Products社）は、網膜色素変性症や網膜外層変性で失明した患者の視覚を回復させるために開発された。小型カメラとビデオプロセッサを搭載したメガネをかけ、カメラで捉えた映像を電気信号に変換して人工網膜に送信することで、視覚が得られる。
今回、英国・ロンドン大学のLyndon da Cruz氏らは、Argus II移植後5年の臨床試験成績を報告。Argus IIの長期安全性および有効性が確認されたことを明らかにした。Argus IIは、世界初の網膜インプラントとして欧州、米国およびカナダで承認されている。Ophthalmology誌オンライン版2016年7月19日号の掲載報告。
研究グループは2006年、米国および欧州の10施設においてArgus IIの長期安全性および有効性を検討する臨床試験を開始した。対象は、失明した末期網膜色素変性症患者30例で、片眼にArgus IIを移植し、非移植他眼およびArgus IIシステムオフ時の残存視覚をシステムオン時の視覚機能と比較した。
主要評価項目は、安全性（有害事象の件数、重大性および関連性）と、コンピュータによる客観的な3つの検査で測定される視機能であった。
主な結果は以下のとおり。

・30例中24例が、移植5年後もArgus IIを使用していた。
・移植3年後以降に認められた重篤な有害事象は1件のみであった。
・すべての視機能検査および視力評価は、Argus IIシステムオフ時に比べオン時で有意に良好であった。

■理化学研究所と先端医療振興財団、参天製薬は６日、ｉＰＳ細胞を使って、網膜の難病の治療薬となる候補物質を探す共同研究を始めたと発表した。
　神戸市に共同研究室を設置。理研の高橋政代プロジェクトリーダーが責任者を務め、ほか７人の研究者や医師らが参加する。研究期間は３年間。
　理研が持つｉＰＳ細胞から立体網膜を作る技術を活用して、網膜色素変性症や加齢黄斑変性と同様の状態の組織を開発。その組織に参天製薬が持つ薬の候補物質などを試し、創薬につながる物質の発見を目指す。
　ｉＰＳ細胞を使った創薬は企業や研究機関が試みているが、今回は立体的な網膜組織を使うことが特徴で、新薬開発のスピードや可能性が高まるメリットがあるという。
［2016/10/7 朝日　読売　日経　神戸］

■共同通信　２０１６年９月１６日１８時３５分
サル網膜細胞移植、拒絶反応なし　ｉＰＳ、臨床研究に成果

　理化学研究所は16日、サルの人工多能性幹細胞（iPS細胞）から作った網膜細胞を別のサルに移植した場合、免疫の型が同じであれば免疫抑制剤を使わなくても拒絶反応が出ないことを確認したと発表した。移植に当たったのは理研の高橋政代氏らのグループで、米科学雑誌オンライン版に掲載された。
　高橋氏ら理研や京都大などのグループは、他人のiPS細胞から作った網膜細胞を、重い目の病気の患者に移植する世界初の臨床研究を計画。実験した理研の杉田直・副プロジェクトリーダーは「臨床研究でもなるべく免疫抑制剤は使用せず移植したい。患者に応用できることを期待している」と成果を強調。

■マイナビニュース　2016年9月16日 14時58分
iPS細胞由来の網膜細胞を他家移植しても拒絶反応が起こらないサル - 理研

理化学研究所(理研)は9月16日、iPS細胞から網膜色素上皮細胞(RPE細胞)を分化・誘導し、それらを用いてサルとヒトの免疫拒絶反応モデルを開発したと発表した。
同成果は、理研 多細胞システム形成研究センター網膜再生医療研究開発プロジェクト 杉田直 副プロジェクトリーダーらの研究グループによるもので、9月15日付の米国科学誌「Stem Cell Reports」オンライン版に掲載された。
同プロジェクトでは、2014年にヒトiPS細胞由来RPE細胞をシート状にし、滲出型加齢性黄斑変性患者に世界で初めて移植した。これは自分の細胞を他の場所に移し変える自家移植によって行われたもの。自家移植は、術後に拒絶反応が起こる確率が極めて低いという特徴がある一方で、細胞培養のために膨大な時間と費用がかかるため、同プロジェクトは、次の臨床試験で経費削減とより効率的に細胞の準備ができる他家移植の実現を目指している。
他家移植には京都大学iPS研究所の再生医療用iPS細胞ストックに保存されているヒト白血球抗原(HLA)がホモ接合体のドナーから樹立したiPS細胞を使用する予定となっている。これらの細胞を利用すると、原理的には術後の拒絶反応が抑えられると考えられるが、眼科領域で実際に検証した報告はこれまでになかった。
今回、同研究グループは、移植時の拒絶反応の要因となる主要組織適合抗原(MHC、ヒトではHLA)がホモ接合体のカニクイザルからiPS細胞を樹立。そして、そのiPS細胞から分化・誘導したRPE細胞を他のカニクイザル(RPE細胞のMHCの型と一致する型を持つ個体と不一致の個体)の網膜に移植し、それぞれの個体の拒絶反応の有無を調べた。
この結果、MHCの型が不一致のカニクイザルでは網膜に拒絶反応が起きた一方で、MHCの型が一致のカニクイザルでは6カ月経過後も拒絶反応は起こらなかった。
次に、ヒトiPS細胞からRPE細胞(少なくともHLA-A、HLA-B、HLA-DRB1の3座がホモ接合体)を分化・誘導し、そのRPE細胞と、ヒト血液から分離した末梢血単核球(PBMC)およびCD4陽性T細胞をそれぞれ共培養し、試験管内で免疫応答を調べた。この結果、HLAの型が不一致のPBMCとRPE細胞の組み合わせによる共培養では、コントロールに比べて、T細胞、B細胞などの炎症細胞が増加した一方、HLAの型が一致の組み合わせによる共培養では増加しなかった。これにより、炎症細胞はHLA不一致のRPE細胞を認識し、HLA一致のRPE細胞を認識しないことがわかった。
同研究グループは今回の結果について、再生医療用iPS細胞ストック由来のドナーとレシピエントのHLAを一致させることで、RPE細胞移植術後の拒絶反応が抑えられる可能性が示されたとしている。
(周藤瞳美)

■京都大学ｉＰＳ細胞研究所の齊藤博英教授らの研究チームは、ｉＰＳ細胞を含む多能性幹細胞内で活性の高いマイクロＲＮＡを感知するメッセンジャーＲＮＡを合成し、細胞内に導入することで、iPS細胞や部分的に分化したiPS細胞を選択的に識別・分離・除去できる仕組みを構築することに成功した（９日、英科学誌「サイエンティフィック　リポーツ」オンラインに発表）。
　ｉＰＳ細胞から分化させた細胞集団の中に、未分化のｉＰＳ細胞が残っていたり、完全に分化しきれていない細胞が混ざってしまったりすることがあるが、これを生体内に移植すると、癌化する可能性がある。それを防ぐため、未分化なｉＰＳ細胞を識別して適切に除去し、完全に分化した細胞集団を作ることが重要であった。
　同チームの開発した技術により、ｉＰＳ細胞から分化させた細胞集団を容易に純化でき、再生医療や創薬への貢献が期待される。
［2016/9/9 京都大学　朝日　日経　共同　京都］